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公認スポーツ指導者とは

中学校では部活動での外部人材の活用が期待されています。部活動指導員の募集増加の記事でも触れましたが、部活動指導員は増えています。

 

令和2年度の文科省予算案では、部活動指導員を前年比1,200人増加させ、10,200人を目指すようです。また予算も前年比1億円増の11億円計上しています。

 

 

 

 

 

参考:文科省令和2年度予算案

教員であれば、教員免許がないと教師として学校で教えることができません。一方、ソフトテニスを指導する際に資格は必要ありません。

部活動の顧問や外部指導者は、ソフトテニス指導のための試験は受けません。しかし、あまり知られていませんが、ソフトテニスを指導する際に「公認スポーツ指導者制度」があります。

今回はソフトテニスの公認指導者についてです。

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公認スポーツ指導者制度とは

公益財団法人日本スポーツ協会が、「公認スポーツ指導者制度」を設けています。この制度では公認スポーツ指導者の種類が分かれており、大きく以下の5つに分類されています。

参考:日本スポーツ協会公認スポーツ指導者概要

スポーツ指導者基礎資格

スポーツリーダー

コーチングアシスタント

競技別指導者資格

スタートコーチ

コーチ1(旧 指導員)

コーチ2(旧 上級指導員)

コーチ3(旧 コーチ)

コーチ4(旧 上級コーチ)

教師

上級教師

フィットネス資格

ジュニアスポーツ指導員

スポーツプログラマー

フィットネストレーナー

メディカル・コンディショニング資格

スポーツドクター

アスレティックトレーナー

スポーツ栄養士

スポーツデンティスト

マネジメント資格

クラブマネジャー

アシスタントマネジャー

 ソフトテニスにおける指導者資格

上記の分類でソフトテニスに該当するのが「競技別指導者資格」です。競技別指導者資格は7種類に分かれています。 

ただし、競技によって資格制度が異なっており、ソフトテニスの指導者資格は下記の4種類です。

参考:日本ソフトテニス連盟HP

コーチ1

ソフトテニスの専門的知識を活かし、地域スポーツクラブを拠点に、年齢・性別等の対象に合せた指導にあたる指導者を養成する。

また、幼少年期(導入時期)での総合的な身体づくり・動きに主眼を置き、遊びの要素を取り入れた指導にあたる。

コーチ2

競技者育成プログラムに関する知識と技能を有し、都道府県レベルで地域スポーツクラブを拠点に、年齢、競技レベルに応じ、それぞれの時期に適した能力を発揮できるよう指導にあたる指導者を養成する。

事業計画の立案、組織の育成等クラブ内指導者の中心的な役割を担い、また、ソフトテニス指導者の育成指導にあたる。

コーチ3

競技者育成プログラムに基づき、競技者の発掘・育成にあたる指導者を養成する。(ブロック、都道府県レベル)

競技者の指導にあたるとともに、広域スポーツセンターやソフトテニスのトレーニング拠点において、各地から推薦された有望な競技者の強化にあたる。

地域スポーツクラブの巡回指導に協力し、より高いレベルの実技指導を行う。

コーチ4

ナショナルレベルで活躍できる競技者の育成強化にあたる指導者を養成する。

ナショナルレベルのトレーニング拠点において、各年代で選抜された日本代表クラスの競技者が、各競技会で最高の能力を発揮できるよう、強化スタッフとして組織的強化にあたる。

 

ソフトテニスの公認スポーツ指導者になるには

公認スポーツ指導者になるにはいくつか条件があります。取得しようとするコーチ1からコーチ4まで受講条件が異なります。

また、講習を受講した後に、試験を受け合格しなければなりません。

受講条件

1番取得しやすいコーチ1は、日本ソフトテニス連盟公認審判員資格2級以上および日本ソフトテニス連盟技術等級有資格者です。

各都道府県のソフトテニス連盟、日本ソフトテニス連盟の推薦、日本スポーツ協会の承認が必要なものもあります。

講習内容

講義内容は共通科目と専門科目に分かれています。受講するスポーツ指導者が全員学ぶ共通科目と、各資格特性に応じた講習を行う専門科目があり、集合講習や通信講習で行っています。

共通科目は都道府県スポーツ協会や日本スポーツ協会が担当します。専門科目は日本ソフトテニス連盟や都道府県連盟等によって実施されます。

検定試験

上記の講習後に、検定試験を行います。既に取得している資格によって、講習・試験の一部受講免除措置もあります。              ↓

公認スポーツ指導者のまとめ

公認指導者の資格を取る過程で、自己流で学ぶよりも体系的に指導に必要な能力を学べます。

ただ、座学で理論を学んでいても、子ども達がその理論を理解できるか分かりません。指導する対象者の年齢・競技レベルに応じて出来るだけ分かりやすい言葉で伝えることも求められます。

子ども達が少しでも上達できるように常に指導者も学び続けなければいけません。部活動の民間委託という話題もあり、こうした公認指導者の資格を持った指導者の需要が増えるかも知れません。

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